2014年12月18日木曜日

「FEC-100」と「3週毎ドセタキセル」の今

▼私の場合はN0ではなくN1なので、FEC100で正解だったのかも←(笑。いやいや、今後はFEC100は使われなくなるのかも?

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学会スペシャル:サンアントニオ乳癌シンポジウム2014
2014年12月9日~12月13日 San Antonio

リンパ節転移陰性T1-T3期乳癌患者の術後補助化学療法でFEC-100はACよりDFS、OSを有意に改善せず【SABCS2014】
2014/12/12

 リンパ節転移陰性でT1-T3期の乳癌患者を対象に、術後補助化学療法としてFEC-100レジメン6サイクルを行うことはACレジメンを4サイクル行う場合と比べて無病生存期間(DFS)、全生存期間(OS)を延長しないことが明らかとなった。両レジメンを比較した無作為化フェーズ3試験、NSABP B-36の結果示されたもの。FEC-100群の方が毒性が増加しており、研究グループはリンパ節転移陰性乳癌患者にはアントラサイクリンベースのレジメン6サイクルの使用は支持しないとする結果だと結論づけた。

参考: hidechin-breastlifecare.blogspot.jp/2015/01/nsabp-b36fec1006ac4.html
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▼な、なんと今後は、3週間毎ドセタキセル(←私はこれ)ではなく、毎週パクリタキセルが使われるのか!? 

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学会スペシャル:サンアントニオ乳癌シンポジウム2014
2014年12月9日~12月13日 San Antonio

毎週パクリタキセルと3週毎ドセタキセルはリンパ節転移陽性または高リスクの乳癌患者のDFSを改善、10年の追跡結果【SABCS2014】
2014/12/13

 腋窩リンパ節転移陽性、または高リスクのリンパ節転移陰性の乳癌患者に対する術後化学療法として、AC療法施行後の毎週パクリタキセルと3週毎ドセタキセルは、3週毎パクリタキセルと比べて無病生存率(DFS)を有意に改善することが、大規模なフェーズ3試験(E1199)の10年間の追跡結果から明らかになった。全生存率(OS)の改善はわずかだった。12月9日から13日まで米国サンアントニオで開催されているサンアントニオ乳癌シンポジウム(SABCS2014)で、米国Albert Einstein College of MedicineのJoseph A Sparano氏が発表した。

愛知県がんセンター中央病院の図書室

おお~!!! 修繕されるんだ!
まだまだ先の事だろうけど、楽しみだ。

・・・次の診療日に借りてみる、かも?
あ、、でも、一度借りようとしたら、、、う~ん、やっぱ止めとこっと。

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2014/12/16
愛知県がんセンター中央病院の図書管理システム一式の賃借に係る一般競争入札について

2014/12/16
愛知県がんセンター中央病院の図書管理システム一式の賃借に係る一般競争入札について
愛知県がんセンター中央病院図書室内電動書架の修繕の一般競争入札について
(最終更新日:2014/12/17 )

切り拓く 愛知県がんセンター開設50年(下)競争

(2014年12月16日) 【中日新聞】【朝刊】

厳しい経営 募る危機感

「治療を受けるまで何カ月もかかると思われているかもしれないが、そんなことはない」「入院だって他の病院より早いくらい」

 11月初め、愛知県がんセンター(名古屋市千種区)が名古屋市内で開いた、がん最新治療の公開講座。140人の聴衆に医師3人が口々にアピールした。

 狙いは「がんセンターは治療を受けるのが難しい」などの古くからのイメージ払拭(ふっしょく)だ。がん患者は増える一方なのに、同センター中央病院の受診患者は減っているからだ。昨年度の外来の初診患者は5468人で、10年前より4割近くも減った。

 理由の一つが、がんを治療できる病院が増えたこと。国は2002年から基準を満たした病院を、質の高いがん医療が受けられる「がん診療連携拠点病院」に指定。愛知県内では15カ所が指定されている。

 その一つ、藤田保健衛生大病院(愛知県豊明市)は、前立腺がんなどで患者に負担の少ない手術支援ロボットをいち早く導入。名古屋大病院(名古屋市昭和区)は治療の難しい小児がんに力を入れ、国の小児がん拠点病院にも選ばれた。

 02年設立の静岡県立静岡がんセンター(静岡県長泉町)は、「患者と家族の徹底支援」を打ち出し、研究所に専門部を設置。陽子線治療や手術支援ロボットなどを整える。昨年度の外来初診患者は7847人と、5年で2割近く増えた。

 周辺の医療・健康関連企業と連携し、患者に優しい治療技術や製品を開発するプロジェクトも進める。静岡がんセンター総長の山口建(けん)さん(64)によると、設立当時の石川嘉延知事から「愛知県からは2周遅れだが、サポートする。一流のものを」と託されたといい、「“後発組”ならではの視点で取り組んでいる」。

競争相手が増える一方、長引く不況などで愛知県は財政が悪化。病院と研究所を併せ持ち、かつて潤沢な支援を受けていた愛知県がんセンターをめぐる環境は一変した。12年に国立がん研究センター東病院(千葉県柏市)長から、愛知県がんセンター総長に赴任した木下平さん(62)は「現場に疲弊感が漂っていた」と振り返る。

 同センターは毎年、実質十数億〜30億円の赤字で、行財政改革により04年、県直営から公営企業として病院事業庁に移管された。赤字補填(ほてん)などで今も県から20億円以上が支出されている。経営効率が求められ、高額な手術支援ロボットや高速の遺伝子解析装置など最新機器の導入も遅れた。患者に人気のある医師が引き抜かれるケースも。本年度の県からの研究費は、病院収入からの補填も含めて約3680万円と、16年前の4分の1に落ち込んだ。

 「高度な先進医療を担う病院は、人や機器への先行投資が重要。だが、その成長戦略がなかった」。10月初め、名古屋市内で開かれた設立50周年の記念式典で、木下さんは危機感を強調。今後は遺伝子を分析し、患者に合った治療や予防法を考えるオーダーメード医療を充実させ、差別化していく考えを示した。専門のセンターを設置する構想も検討しているという。

その礎が長年蓄積された患者データ。同センター研究所は、1988年から中央病院の初診患者に、生活習慣の調査を実施。01年からは同意の得られた患者の血液を採取し、生活習慣や遺伝子と発がんとの関係を分析してきた。そのサンプルは3万件以上に上る。15年度からは新たに患者のがん組織を保存し、治療法開発に生かす「バイオバンク」も始める。

 30年前に研究所で学び、肺がんの抑制に関わる重要な遺伝子変異を見つけた名古屋大大学院教授の高橋隆さん(59)は「遺伝子レベルでのがん治療は基礎研究の成果が臨床に直結する。今こそ研究所と病院が併設されているメリットを生かせる」とエールを送る。

 木下さんは言う。「半世紀の実績と患者の貴重なサンプルは、がんを撲滅するための貴重な財産。ここだからできる治療や研究を、世界に発信していきたい」

切り拓く 愛知県がんセンター開設50年(中) 人材輩出

(2014年12月9日) 【中日新聞】【朝刊】

若き才能集結、先端研究

DNA画像のフィルムを持つ手が震えた。

 1989年、米国の国立がん研究所。当時、愛知県がんセンター研究所から留学していた高橋隆・名古屋大教授(59)=分子腫瘍学=は肺がん患者の遺伝子の画像で、一部が明らかな異常を示していることを発見。この遺伝子が肺がん抑制に関与していることを、世界で初めて明らかにした。

 この報告が、肺がん増大の仕組みを遺伝子レベルで解明する起爆剤に。「がんセンターで学んだ遺伝子解析の基礎が生きた」

 60年代から80年代は、がんを遺伝子レベルで調べる分子生物学や免疫の研究が本格化。だが、国内では大学でも研究は十分に進んでおらず、研究所と病院を併せ持つ専門施設のがんセンターに、現在の日本を引っ張る医学者の卵が続々と集まった。

 肺の外科医だった高橋さんは手術の限界を感じ、29歳で研究所へ。遺伝子解析の第一人者で現在、理化学研究所(理研)バイオリソースセンター(茨城県つくば市)長の小幡裕一さん(66)が同じ研究室におり、最新の遺伝子操作や管理手法を学んだ。

 免疫細胞の働きを抑える「制御性T細胞」を見つけ、ノーベル賞候補の呼び声も高い大阪大免疫学フロンティア研究センター長の坂口志文(しもん)特別教授(63)=免疫学=も研究所に所属した。京都大大学院生だった40年近く前、マウスの胸腺を取ると胃炎などの自己免疫病を発症するという、研究所の「面白そうな」実験にひかれ、大学院を中退。がんや自己免疫病の治療につなげることが期待されるT細胞の発見は、この研究が原点。「がんの免疫では世界のトップレベルだった」

 若く有能な研究者をひきつけたのは恵まれた環境。開設10周年の業績集によると、開設前に当時の桑原幹根・愛知県知事が「全国から一流の人材を集めてほしい」と号令。当時の赤崎兼義所長が「設備もほとんど希望通りの物を買い入れることが認められた」とつづっている。

 日本のがん免疫研究の草分けで、愛知県がんセンターの元総長、高橋利忠さん(73)によると、高価な細胞の培養液、検査機器のほか、薬剤師、臨床検査技師らスタッフも大学をしのいでいた。高橋さんも名大大学院生時代、がんセンター研究所に入り浸り、環境は「米国に留学しても驚かなかった」という。開設翌年には当時のライシャワー駐日米国大使も視察に訪れた。

 研究所で基礎を学び、留学して最新の知識や技術を持ち帰り、後進に伝える。高度経済成長期。右肩上がりで税収の増えていた県財政が研究を支えた。

1970年代、電子顕微鏡で観察する試料を作成する超微形態学第一研究室の研究員ら
 世界とつながる研究所の熱気は、隣接する病院にも伝わった。「自分の科学への考え方の基礎を形作った」と話すのは、同センター中央病院遺伝子病理診断部長の谷田部恭(やたべやすし)さん(49)。研究者と病院の医師の間で頻繁に勉強会が開かれ、最新の研究成果に触れることができた。このときに培われた思考が、遺伝子レベルで個別に治療を考える現在の診断にも役立っている。

 血液がん研究の第一人者で、80年から15年間研究所に在籍した愛知医科大の上田龍三教授(70)=腫瘍免疫学=は、「患者の思いをどう基礎研究とつなげるか。患者を間近に感じるからこそ、少しでも早く成果を届けたいと考え、仕事ができた」。その思いは一昨年、白血病の一種で標準的な治療法のない難病の治療薬開発につながった。

 研究所と病院が互いに刺激を受け合い、質の高い医療を提供する。「そんな人材の“たまり場”としての余裕が、がんセンターの魅力だった」と上田教授。だが、そんな環境も少しずつ、変わりつつある。

切り拓く 愛知県がんセンター開設50年(上)オーダーメード

(2014年12月2日) 【中日新聞】【朝刊】

遺伝子診断 屈指の体制

愛知県がんセンターが12月で開設50年を迎えた。病院と研究所を併せ持つ自治体初のがん専門の医療施設として、東海道新幹線開通や東京五輪開催の年に誕生。国立がん研究センター、民間のがん研究会とともに「ご三家」と呼ばれ、日本のがん医療を切り拓(ひら)いてきた。その道は半世紀のがん医療の歴史でもある。(山本真嗣)

 「肺の影が薄くなっていた。言葉にならないほどうれしかった」

 名古屋市千種区の愛知県がんセンター中央病院で、臨床試験中の新抗がん剤を10月末から服用する愛知県の女性(65)。1週間後の胸のエックス線検査で、大幅に肺のがんが縮小したのを知り、診察室で涙ぐんだ。

 2011年に肺がんが再発し脳に転移。地元の病院で抗がん剤や放射線治療を受けてきたが、いずれも効かなくなり、今秋、主治医から「もう、できることがない」と言われた。

 唯一の希望が、がんセンターの臨床試験への参加。センターで女性の遺伝子を調べると、薬が効く前提となる遺伝子変異があることが分かった。在宅で服用するとせきが止まり、呼吸も楽に。今のところ目立った副作用はなく、家事がこなせるまでに回復した。来春は長男の結婚式があり、孫も小学校に入学する。「一日でも長く生きたい」

 「なすすべがない」と言われた患者が、同センターの先端医療に望みを託し、各地からやってくる。同センター中央病院が、12年度に受託した未承認の抗がん剤などを試す臨床試験は140件。国立がん研究センター中央病院(東京)の153件とほぼ同数で、中部地方では群を抜く。

 この女性が服用する抗がん剤も、米国で臨床試験が始まったばかりの最新のタイプ。呼吸器内科部長の樋田豊明(ひだとよあき)さん(59)は「がんのオーダーメード治療・研究に早くから取り組んできた」と自負する。

 オーダーメード治療は、がん細胞を遺伝子レベルで調べ、事前に抗がん剤の効果のある可能性が高い患者を選んだり、効果のない患者を除いたりして治療法を決める。従来、抗がん剤治療はがんの種類や進行度ごとに、「標準治療」として決められた抗がん剤を一律に投与。効果がなく、重篤な副作用だけあるケースも少なくなかった。

 その典型例が、死亡例が相次ぎ、社会問題になった肺がん治療薬のイレッサ。「がんだけを狙い撃ちし、副作用の少ない夢の新薬」として02年に承認された。だが、当時は薬の効果とがんの遺伝子変異の関係は分からず、効かない人にも投与されていた。

 その改善にセンターが一役買った。特定の遺伝子変異がある人に、イレッサの有効例が多いことが米国で発見された。その後、愛知県がんセンター中央病院遺伝子病理診断部長の谷田部恭(やたべやすし)さん(49)が、わずかな検体と短時間で変異を高精度に判別できる診断法を04年に開発。全国の医療機関などで採用された。効果のある人にも副作用はあるが、谷田部さんは「効かない人に投与され、副作用に苦しむことはなくなった」と話す。

 これまでに分かった肺がん増大に関係する遺伝子変異は十数種。中央病院はこのうち5〜7種の遺伝子変異を一度に検査できる。肺がん患者の半数に、この7種のいずれかがあるといい、対応した抗がん剤を用意する。樋田さんは「これだけの体制で対応できるのは、全国でもほとんどないのでは」と胸を張る。

 乳がんや大腸がんなどでも遺伝子診断によるオーダーメード治療は進んでいる。愛知県がんセンター総長の木下平さん(62)は「将来はあらゆる分野で、オーダーメード治療が受けられるようにしたい」と意気込む。

国内有数の拠点 県内外から患者

愛知県がんセンターは、東海地方のがん撲滅拠点として開設された。中央病院(500床)と研究所、愛知病院(愛知県岡崎市、276床)で構成。中央病院は質の高いがん医療を提供する施設として、都道府県におおむね1箇所整備されるがん診療連携拠点病院に指定されている。外来化学療法センターは60床あり、全国最大規模。

開設から2012年までに約8万1200人が受診、そのうち県外の患者は3割を占める。この半世紀で治療は進歩し、センターで診断、治療を受けた患者の5年後の生存率は大きく改善している。

研究所を持つがん専門施設は全国10カ所にあり、中部地方には静岡県立静岡がんセンター(静岡県長泉町)もある。

愛知県がんセンター50年の流れ

1961(年) 愛知県がん対策協議会が桑原幹根知事(当時)にがんセンター設置を答申
  62    国立がん研究センター設立
  64    愛知県がんセンター設立
  83    診療管理棟完成
2005    県立愛知病院を統合
  06    がん対策基本法制定
  07    都道府県がん診療連携拠点病院に指定
  10    尾張診療所を開設(14年に閉所)
  13    外来化学療法センター開設 
  14    緩和ケアセンター開設

ER+HER2-局所進行/転移乳癌に対するPI3Kα選択的阻害薬Alpelisibとフルベストラントの併用はPIK3CA変異例でより高い効果

2014/12/17(水)

閉経後ホルモン受容体陽性(ER+)HER2陰性(HER2-)の局所進行(LA)/転移乳癌(MBC)に対するPI3Kα阻害薬alpelisibとフルベストラントの併用は安全で、特にPIK3CA変異を有する患者でより高い効果を得られる可能性が示された。多施設オープンラベルフェーズ1試験によって明らかになったもので、12月9日から13日までサンアントニオで開催されたSan Antonio Breast Cancer Symposiumにおいて、米国テキサス大学MD Anderson Cancer CenterのFilip Janku氏が報告した。

 Alpelisib(BYL719)はPIK3CA遺伝子でコードされるPI3Kの触媒サブユニット、p110αに作用する経口投与可能な低分子PI3K阻害薬。進行固形癌において単剤で、ER+乳癌においてフルベストラントとの併用でフェーズ1試験が行われている。これまでに単剤での最大耐用量(MTD)は1日1回投与で400mg、1日2回投与で150mg、フルベストラントとの併用で400mgであることが示されている。今回、PIK3CA遺伝子変異型(以下PIK3CA変異型)および野生型(WT)のER+HER2-LA/MBC患者における成績が報告された。

 主要目的は、閉経後PIK3CA変異ER+LA/MBCを対象とするフルベストラントの併用でのフェーズ2試験におけるalpelisibのMTDを決定すること、副次目的はフルベストラントとの併用における安全性と忍容性および薬物動態、予備的な有効性の検討である。

 84例が登録され、50例(59.5%)がPIK3CA変異型、31例(37.0%)がPIK3CA WTで、3例は変異の状態が不明だった。PIK3CA変異型、PIK3CA WTの年齢中央値はそれぞれ57.0歳、61.0歳、転移巣数は3、2だった。PIK3CA変異型の12例(24.0%)、PIK3CA WTの11例(35.5%)にmTOR阻害剤投与歴、それぞれ23例(46.0%)、15例(48.4%)にフルベストラント投与歴、44例(88.0%)、29例(93.5%)に化学療法歴があった。

 データカットオフの2014年10月3日までに、65例(PIK3CA変異型の37例74 .0%、PIK3CA WTの28例90.3%)が治療を中止。理由はPD47例58.0%、有害事象(AEs)10例15%、同意撤回6例7.3%、追跡不能および手続き上の問題各1例1.2%だった。

 全グレードで30%以上の頻度で発現したAEsは下痢48例(57.1%)、高血糖38例(45.2%)、食欲減退および吐き気がそれぞれ31例(36.9%)。高頻度で認められたグレード3/4のAEsは、高血糖15例(17.9%)、斑状丘疹性発疹11例(13.1%)だった。10例11.9%の患者がAEsにより試験を中止しており、うち9例10.7%は、2例2.4%に認められた掻痒症など、グレード3/4のAEsによるものだった。

 薬物動態(PK)は単剤で報告されているものと同様だった。alpelisibとフルベストラントとの間にPKにおける相互作用はないと考えられたが、本試験におけるalpelisibの血中濃度-時間曲線下面積(AUC)および有効血中濃度(Cmax)の中央値は、単剤投与時よりわずかに低かった。

 81例(PIK3CA変異型50例、PIK3CA WT 31例)で放射線学的反応性の評価が可能だった。最良総合効果は、PIK3CA変異型では確定PR12例(24.0%)、SD28例(56.0%)、PIK3CA WTではSD14例(45.2%)、奏効率(ORR)はそれぞれ24.0%(95%信頼区間:13.1-38.2)、0%(同:0-11.2)、病勢コントロール率(DCR)はそれぞれ80.0%(同:66.3-90.0)、45.2%(同:27.3-64.0)だった。

 推定PFS中央値は、PIK3CA変異型8.3カ月対PIK3CA WT 4.7カ月で、PIK3CA変異において、より高い効果が得られることが示唆された(ハザード比[HR]0.28、95%信頼区間:0.13-0.57、名目上p<0.001)。

 ポスターディスカッション「TARGETING THE PI3K PATHWAY」は、この演題を含む4演題がアロマターゼ阻害薬(AI)治療歴を有する閉経後ER+疾患に対するPI3K阻害薬とホルモン療法との併用についての報告となった。有効性がPIK3CA変異の状態と関係するかどうかについては、これまでの報告では一貫性がなく異論もある。Janku氏は、「pan-PI3K阻害薬と比較して、p110αに作用するPI3Kα阻害薬では、変異を有する患者で反応性が高いようだ」とコメントした。また同セッションでは、PI3K阻害薬のAEsについて、皮膚障害など試験によって発症頻度が大きく異なるものがある一方で、高血糖が作用の指標になる可能性があることが指摘された。また毒性を軽減するための間欠的投与スケジュールが模索されているほか、ER+HER2+乳癌に対するPI3K阻害薬適用の理想的なセッティングが進行/転移疾患なのかネオアジュバント療法なのかについても、議論が交わされた。

 現在、PI3Kを標的とする薬剤開発において、少なくとも32化合物が20の製薬会社において開発中で、397試験がClinicalTrials.govに登録されている。

9年ぶり 20cmの積雪 ・・・らしい

2014年12月11日木曜日

<抗がん剤>「ジェブタナ」投与後に5人死亡 副作用の疑い

毎日新聞 12月10日(水)20時32分配信

 9月に販売が始まった前立腺がんの抗がん剤「ジェブタナ」(一般名カバジタキセル)を投与後に、患者5人が死亡していたことが10日、厚生労働省への取材で分かった。白血球が減少し感染症などを引き起こした副作用の疑いがあるとして、製薬会社「サノフィ」(東京都新宿区)が慎重な投与を医療機関に呼び掛けている。

 厚労省によると、ジェブタナは点滴薬で、販売開始の9月4日から今月3日までの3カ月間に約200人が使用。延べ42人に、白血球の一種の「好中球」が減少する症状が確認され、このうち60代の3人と70代の2人が肺炎や敗血症などで死亡した。

 医師向けの添付文書では、好中球が減少して患者が死亡するケースがあるため感染症の症状のある患者への使用を禁じており、同省は「頻繁に血液検査して白血球の状態を確認し、患者に発熱があった場合は直ちに抗菌薬を投与してほしい」としている。

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*カバジタキセルは、ドセタキセルと同じタキサン系抗癌薬である

デノスマブが米国で癌患者の高カルシウム血症治療薬として承認を獲得

2014/12/10

米Amgen社は、2014年12月8日、米食品医薬品局(FDA)から、デノスマブの適応追加承認を得たと発表した。高カルシウム血症(HCM)が見られる癌患者で、ビスホスホネート系薬剤に反応しない人々の治療に用いることが可能になる。

2014年12月10日水曜日

ホルモン受容体陽性の早期乳癌患者では、乳房温存療法が乳房切除術より高い延命効果を示す/MDアンダーソンがんセンター

ホルモン受容体陽性の早期乳癌患者では、乳房温存療法が乳房切除術より高い延命効果を示す

近年の癌生物学の知見を利用したMDアンダーソンによる試験で従来の治療パラダイムが否定される

MDアンダーソンがんセンター

2014年9月4日

乳癌の生物学および異質性に関する現在の知見を考慮したところ、早期ホルモン受容体陽性乳癌女性では、乳房温存療法(BCT:breast conserving therapy )による延命効果は乳房切除術よりも高いことが、テキサス大学MDアンダーソンがんセンターが実施した研究により示された。

試験の結果から、この2つの治療法の生存率が同等であるという従来の概念が否定され、現在臨床で標準的に実施されている乳癌治療について再検討する必要があることが示された。

この試験結果は、MDアンダーソンの元フェローであり、現在はアラバマ大学バーミンガム校に在籍するCatherine Parker医師により2014年乳癌シンポジウムにて発表された。

1980年代には、米国中心および国際ランダム化試験の結果から、乳房温存療法および乳房切除術の延命効果は、早期段階の乳癌女性患者では同等とされていた。しかし、こうした成績は、乳癌の生物学的特徴に関する情報がほとんどない時代に得られた試験結果であると、MDアンダーソン外科腫瘍学准教授であるIsabelle Bedrosian医師は述べる。

「40年前は、乳癌の生物学的特徴、つまり乳癌のタイプ、放射線感受性、放射線抵抗性、局所再発および転移性などの差異についてはほとんど知られていませんでした」とこの試験の上級著者であるBedrosian医師は説明する。「それ以降、生物学的特徴全体が解明されたものの、乳房温存療法や乳房切除術を受ける患者の延命効果において、こうした知見はまったく考慮されていないのです」。

「今回、腫瘍の生物学的特性の観点から、乳房温存療法と乳房切除術を比較検討することが重要であると考えました」とBedrosian医師は述べる。

研究者は、腫瘍生物学的特性が患者の手術選択ならびに生存に影響を与えるだろうと仮定した。

今回の後方視的患者研究では、米国での新規診断癌患者の約70%を網羅する米国外科学会(American College of Surgeons)、米国癌協会および米対癌協会の全米患者転帰レジストリである米国癌データベース(National Cancer Database:NCDB)が利用された。ステージIの女性患者、計16,646人のうち、2004~2005年に乳房切除術を受けた患者、乳房温存療法を受けた後に放射線治療を6週間受けた患者(BCT)、または乳房温存療法を受けたが放射線治療を実施しなかった患者(BCS)が特定された。Bedrosian医師は、本研究では、試験群の均一性を保つため、また乳房温存療法が不適格となる患者がほとんどいないと考えられることから、ステージIの患者のみに焦点を絞ることが重要であったと述べている。

エストロゲン受容体(ER)およびプロゲステロン受容体(PR)に関するデータが得られていたが、HER2の状態に関しては得られていなかったため、試験では腫瘍をERまたはPRのいずれかが陽性(HR陽性)、またはER/PRともに陰性(HR陰性)に分類した。また年齢、ホルモン剤/化学療法剤投与の有無、ならびに患者が治療をうけている試験実施施設、および併存疾患の有無など広範囲にわたる変数の傾向スコアを用いて、患者を厳密に比較対照した。

16,646人の女性患者うち、1,845人(11%)がBCSを、11,214人(67%)がBCTを、また3,857人(22%)が乳房切除術をそれぞれ受けた。BCT群では、乳房切除術群またはBCS群と比較し生存率の優越性が示され、5年全生存率はそれぞれ96%、90%、87%であった。リスク因子調整後もやはり、BCT群ではBCS群や乳房切除術群と比較し延命効果がみられた。各群1,706人の対照集団の比較では、HR陽性患者の集団では乳房切除術群と比較しBCT群で全生存期間の改善効果が認められたが、HR陰性患者の集団では認められなかった。

Bedrosian医師は、この知見は議論を呼ぶものであるが、後方視的研究であるため、今回の結果は診療を変えるものではない、と注意を促す。とは言え、今回の試験は乳房切除術と比較し、BCTで優れた延命効果が示された他の試験を裏づけるものである。さらにBedrosian医師は、放射線療法が全生存期間の改善をもたらした可能性があると指摘している。

「従来から、外科手術および放射線療法は局所病勢コントロールを改善する手段として考えられてきました」とBedrosian医師。「しかし、最近の試験から、放射線療法は局所病勢コントロール以上の、生存に関連した効果があると示唆されています。このため、放射線療法は単に局所病勢コントロールを促進する以上の作用を有しているかもしれない。また、ホルモン受容体陽性乳癌は放射線療法に対する感受性がより高いことが知られており、そのため、この患者群において延命効果が高いのであろうと考えられます」。

追跡試験として、Bedrosian氏が率いる研究班は、1980年代に実施されたランダム化試験の結果を利用して、これらの試験のコホートと今回のNCDB患者とを比較し、同じ程度の延命効果が得られるか確認したいと考えている。

「今回の試験は後方視的研究であるものの、私たちの知見は乳癌医療関係者に熟考の機会を与えていると考えます。将来的には、乳房温存療法と乳房切除術を同等とみなすパラダイムを再検討する必要があるかもしれません」とBedrosian医師は述べた。「腫瘍生物学の知見を考慮すると、このパラダイムはもはや正しいとは言えない可能性があります」。

この試験はMDアンダーソンによる資金援助のもとに実施された。Bedrosian医師およびParker医師のほか、MDアンダーソンによる本試験に参画した著者は以下のとおり: Heather Y. Lin, Ph.D., Yu Shen, Ph.D., Liang Li, Ph.D.; all Biostatistics, Henry Kuerer, M.D., Ph.D. and Gildy Babiera, M.D., both Surgical Oncology; and Simona Flora Shaitelman, M.D., radiation oncology. Meeghan Lautner, formerly a fellow at MD Anderson, also contributed to the research.

体重管理って難しい

体重管理、けっこう難しいなぁ
増えすぎたり、減りすぎたり、、、ふぅ~
今は、あと1.5kgぐらい増やしたい!

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2014年12月9日 18時39分
痩せ形の女性、過去最高12・3% 肥満男性は高止まり

 厚生労働省は9日、痩せ形の女性が12・3%を占め、データがある1980年以降で最も高かったとする2013年国民健康・栄養調査の結果を公表した。肥満の男性は28・6%で、高止まりの状態が続く。

 厚労省は「女性の痩せ志向が20代だけでなく、30代、40代にも広がっているが、健康のためには適正体重の維持が大事だ」と指摘。男性については、働き盛りの世代で運動をする時間が少ないことなどが影響しているとみている。

 調査は昨年11月、に実施。体重(キロ)を身長(メートル)の2乗で割った体格指数(BMI)が18・5未満の人を痩せ、25以上の人を肥満と判定した。

2014年12月7日日曜日

乳がん予防切除を実施 中部初、愛知がんセンターで

遺伝子検査で乳がん発症の可能性が高いと判定された女性患者に対する乳房切除手術を、愛知県がんセンター中央病院(名古屋市千種区)が、八月と十一月に臨床試験として実施していたことが分かった。中部地方で、遺伝性乳がんの予防切除手術の実施が明らかになるのは初めて。

 特定の遺伝子変異のある乳がん患者は、がんが発症していないもう一方の乳房も、がんになる確率が高いとされる。がんセンター中央病院は、こうした患者のうち、本人が希望した場合の予防切除手術の実施を計画。今年四月の院内の倫理審査委員会の承認を受け、手術の安全性を確認する臨床試験を行うことにした。

 がんセンター中央病院の岩田広治(ひろじ)副院長によると、一例目は既に左乳房を切除していた三十代の女性で、八月に右乳房を切除。二例目は右乳房が乳がんの五十代女性で、十一月に左右を同時に切除した。いずれも、乳房の再建手術も併せて実施、術後の経過は良好という。

 岩田副院長は「がんが発症していない乳房もリスクが高いと分かった場合、患者の不安を取り除く選択肢になれば」としている。

 ただ、予防のための手術には保険適用が認められておらず、全額患者の自己負担となる。このため、病院は一部が保険適用となる「先進医療」に認められるよう国に申請する。

 一方、この遺伝子変異のある女性の乳がん患者は、卵巣がんになる確率も高いとされる。卵巣の予防的摘出は名古屋市東部医療センター(千種区)が臨床試験の態勢を整えており、患者が希望した場合は実施する。

 遺伝性乳がんの予防切除は昨年、米国女優アンジェリーナ・ジョリーさんが手術を受けたことを公表し、話題となった。

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 <遺伝性乳がんの予防切除>特定の遺伝子に変異があると、乳がん発症の可能性が高まるとされる。遺伝子の変異が原因の乳がんの割合は全体の5~10%。アンジェリーナ・ジョリーさんの公表以後、国内では遺伝子検査を受ける人が増え、聖路加国際病院(東京)などが既に予防切除手術を実施。ただ、検査で遺伝子に変異があると分かっても、乳がんは定期検診で早期発見可能として、予防切除手術に慎重な声もある。

2014年12月5日金曜日

2014年12月4日木曜日

全国がん登録

更新日:2014年11月14日 [ 更新履歴 ]    掲載日:2014年11月14日

1.全国がん登録とは何ですか

全国がん登録」とは、日本でがんと診断されたすべての人のデータを、国で1つにまとめて集計・分析・管理する新しい仕組みです。この制度は2016年1月から始まります。

「全国がん登録」制度がスタートすると、居住地域にかかわらず全国どこの医療機関で診断を受けても、がんと診断された人のデータは都道府県に設置された「がん登録室」を通じて集められ、国のデータベースで一元管理されるようになります(図1)。

図1 新しくはじまる「全国がん登録」の仕組み


なぜ、国はこのような仕組みをつくったのでしょうか。それには次のような理由があります。

現在、がんと診断された人のデータを余すことなく収集する仕組みには「地域がん登録」制度があります。これは都道府県がそれぞれの自治体内で診断されたがんのデータを集めたものです。

そして、都道府県にがんの情報を提供する仕組みが「院内がん登録」制度と呼ばれるもので、医療機関ごとにがんのデータを収集しています。さらに、国(国立がん研究センター)は都道府県や医療機関からデータを提供してもらい、わが国におけるがんの状況を把握しています(図2)。

図2 現在のがん登録の仕組み


しかし、都道府県ごとにデータを収集していると、住んでいる都道府県以外の医療機関で診断・治療を受けた人や、がんにかかってから他県に移動した人などのデータが重複する可能性があり、正しい情報が把握できないことが指摘されていました。また、すべての医療機関が地域がん登録に協力しているわけではないので、すべてのがん患者のデータを収集することもできていません。

つまり、今の仕組みではより正確ながんのデータを集めることが難しく、わが国の大きな課題となっていました。そこで、国は法律を整備し「全国がん登録」制度と呼ばれる新しい仕組みをつくったのです。

「院内がん登録」についてはこちらを、
「地域がん登録」はこちらをご参照ください。

2.がん登録はなぜ必要ですか

「日本人の2~3人に1人は、がんになります」
「最近の肺がん患者の傾向としては、女性と非喫煙者が増えています」

日々の暮らしの中でよく耳にするこれらの情報は、「毎年どのくらいの人が新たにがんと診断されているのか」、すなわちがんの「罹患数」を把握しなければわかりません。その数字を正しく知る唯一の方法が「がん登録」制度です。

罹患数から得られる上記のような情報は、がんの実態を示しているので、国のがん対策や都道府県の地域医療計画にも生かされます。例えば、全国に何ヵ所のがん診療連携拠点病院を整備すればよいのか、この県に肺がんを治療できる医師は何人くらい必要か、どの年代の人にどのようながん検診を実施するのが効果的か、といった計画や対策を立てるときに役立ちます。

がん登録では、罹患数のほかに進行度や生存率など、がんにまつわるさまざまな統計情報も得ることができます。進行度はがんが見つかったときの進み具合を示すものですが、全体の傾向をみることで国や都道府県でがん検診が効果的に実施されているかどうかを知る手がかりにもなります。また、生存率はがんと診断された人がその後どのくらいの割合で生存しているかということを示した数字ですが、治りやすさの目安にもなるため、医師と患者さんが治療方針を考える上で重要な情報の1つになります。

このように、がん登録のデータによって得られた統計情報はいろいろな場面で役立っており、私たちがよりよいがん医療を受けられる体制をつくるためには、なくてはならない制度なのです。そして、より正しいデータを収集するには、がんに関する情報を提供していただくがん患者さんをはじめ、一人一人の市民の理解と協力が何よりも大切になってきます。

3.がん登録の手続きは?

新しい制度では「がん登録等の推進に関する法律」に基づき、全国の医療機関はがんと診断された人のデータを都道府県知事に届け出ることが義務化されます。そのため、患者さんや家族によるがん登録の手続きは不要です。がんと診断された時点で、あなたのがんに関する情報(表1)は自動的に医療機関、都道府県を通じて、この事業を委託されている国立がん研究センターの中に設置されている「全国がん登録データベース」に登録されます。

がん登録を自動的に行うのは、正確な統計情報をとることを第一の目的としているからです。一人一人の患者さんや家族の意向を確認していると、わが国で診断されたすべてのがんのデータを収集できなくなり、統計情報も正しいものではなくなります。そこで「がん登録等の推進に関する法律」では、がん登録にあたって患者本人の同意を得なくてもよいとされており、「他人に個人情報を知られたくない」という理由でがん登録を拒否することはできません。

また、「自分のがん情報を知りたい」といった患者さんや家族の開示請求も認められていません。本来、診断結果や治療内容は医療機関に直接確認することであり、担当医の承諾を得ない下での開示は治療方針に悪影響を及ぼす可能性があるからです。この点をどうかご理解ください。
表1 届け出の対象となっている患者のがんに関する情報
(1) がんと診断された人の氏名、性別、生年月日、住所
(2) がんの診断を行った医療機関名
(3) がんの診断を受けた日
(4) がんの種類
(5) がんの進行度
(6) がんの発見の経緯
(7) がんの治療内容
(8) (死亡した場合は)死亡日
(9) その他

4.私たちの個人情報は守られますか

がん登録では、がんと診断された人の登録漏れをできるだけ防ぐために医療機関だけでなく保健所や市区町村などからも情報を収集します(図1)。その際、それらの情報が同じ人のものかどうかを判断する(名寄せ)ために氏名、生年月日、住所などの個人情報が必要になります。

また、治療後の経過を確認する際も個人情報に基づいて予後調査が行われます。さらに、個人情報を長期間保管することによって同じ人がほかのがん(多重がん)になったときの分析も可能になります。

本来、がん登録には患者さんの氏名や生年月日、住所などの個人情報は必要ありませんが、わが国には現在、がん登録に利用できる“国民番号”のようなものがないため、登録漏れの防止や追跡調査などに個人情報を利用せざるを得ない状況となっています。

そのため、これらの個人情報が漏えいし、貴重なデータを提供していただいた患者さんのプライバシーや権利が侵害されることのないよう「がん登録等の推進に関する法律」においても、個人情報の保護や管理、さらには罰則に対する規定が厳しく定められています。

一方、がんと診断された人のデータを「全国がん登録データベース」に登録した後、データの集計値を報告したり、がん登録のデータを使った調査や研究の成果を発表したりするときは匿名化されるので、個人が特定されるような形で公表されることはありません。

また、がん登録の業務に従事する職員は、個人情報の取り扱いやデータの処理方法について専門的な研修を受けた人(がん登録実務者)が担当しています。さらに、その実務者の中でも個人情報保護の観点から集められたデータにおいて名前などの個人情報を取り扱う職員は限定されています。どうかご安心ください。

5.集めたデータをどうするのですか

全国から収集したデータは国のデータベースにまとめられ、統計の専門家によって分析が行われます。第三者となる審議会がデータの利用や提供について定期的にチェックするため、集められたデータがそのまま放置されたり、国に都合が悪いからといって隠蔽(いんぺい)されたりするようなことは決してありません。分析によって得られた最新の統計情報は、国立がん研究センターがん対策情報センターのウェブサイト「がん情報サービス」(http://ganjoho.jp)で随時公開されますので、誰でも見たいときに閲覧することができます。

繰り返しになりますが、これらの統計情報は一般に公開されると同時に国や都道府県のがん対策をはじめ、がん検診や治療の体制づくり、がん研究などに役立てられます。そして、がんになる人を減らしたり、がんから治る人を増やしたり、あるいはがんになっても長生きして苦痛の少ない生活を過ごせる社会を実現する一助となります。

「がん」という手ごわい病気を克服できる社会を、みんなで力を合わせてつくっていくために「全国がん登録」へのご理解とご協力をよろしくお願いいたします。

2014年12月1日月曜日

今年最後の通院日

今年に入ってからその変化に驚いていたけど、なんだか増々「愛想良く」なっていて、なんだか逆に所在無げな気持ちになってしまう。主治医のS先生もPC画面を切り替えながら説明して下さっていたのに、今はいちいち(←)こちらに向き直して目を見てにっこり笑いながらお話して下さる。

色々と不安な患者側にしたら、嬉しい変化だと思わないといけないのだろうな~。いや、べ、べつにありがたくない分けでは無いんだけどね。

おくすり手帳に書き込んだ「飲み忘れ日」、ひと月ポケットで管理するようになってから減っている。良かった♪